赤ちゃんに保険って必要なの？子供に掛ける保険の種類

子育て中は予期しない病気や事故も多いため、いざという時の備えが必要な機会も多々あります。

もちろん貯蓄をしておくという方法もありますが、まとまった金額というのは子育て中に用立てるのは案外難しいものです。そんないざという時の備えとして、早ければ子供が産まれる前から各種保険に加入することも検討してみる必要があります。

最近は家庭のニーズに備えて多くの保険プランが用意されていますので、自分の家庭に適した保険を選ぶことがポイントです。必要な物はしっかり押さえて、不必要なものは省くといった工夫が経済的な保険プランといえるでしょう。

結婚前に入っている保険プランは妊娠・出産を期にすべて見直すことがポイントです。

旦那さんや保険のプロなどの意見も参考にしながら、自分の家庭に最適な保険プランを選びましょう。

ここでは、子供に掛けることができる保険について詳しくご紹介していきます。

学資保険の種類

学資保険とは、社会人になるまでの教育費を積み立てていく保険のことをいいます。

入学や進学の時期には制服や教科書、備品類などで思わぬ費用がかかりますし、私立の学校や大学に進学するのであれば授業料も必要ですが、学資保険に入っていれば満期に設定した時期に、満期保険金を受け取り、入学の際の費用に充てることができます。

また、学資保険は契約者が万一死亡や高度の障害を負った際に、その後の保険料の払い込みが免除になるタイプが多くなっています。あまり考えたくはありませんが、何かあったときのため、保険料が免除になるプランを選んだ方が良いでしょう。

学資保険は貯蓄型、保障型、バランス型と、主に3つのタイプに分けられるので、ライフスタイルや目的に合わせて、比較検討しましょう。

貯蓄型の学資保険

教育資金を積み立てることに一番の目的を置くシンプルな学資保険です。

医療保障や育英年金は付いていませんが、満額学資金や祝い金は受け取ることができます。ほとんど教育資金のみをカバーして、手厚い保障はありません。

ただし「返戻率」と言う、支払った保険金に対して受け取る保険金の額のことですが、この返戻率が100％を超えるケースが多いのが特徴です。

保障型の学資保険

教育資金を積み立てると同時に、多くの保障が付いている手厚いタイプの保険です。

万一、契約者が死亡や重度障害を負った場合、被保険者の生活費などをカバーする育英年金が満期まで受け取れますし、死亡保険が支払われるプランもあります。子どものために医療保険なども付いているので、入院や通院の際に利用することもできます。

気を付けたいのは、保障が手厚いということは支払う金額も多くなって、受け取る額である返戻率が支払った金額より下回るケースが多くなります。

バランスの学資保険

貯蓄型と保障型だけではなく、バランスを考えたタイプの学資保険です。

バランス型の場合、本来の目的である教育資金の満期学資金の設定や特約などをある程度抑える形になります。特徴としては、基本的に育英年金は付きません。

バランス型は、契約者に万が一のことが起こったときよりも、被保険者である子供の病気や、けがなどの保障に重点が置かれています。特約を極力付けなければ、返戻率もほぼ100％のケースが多くなります。

学資保険の加入前に確認すること

早めの加入が後々の楽に繋がる

保険会社やプランによって違いますが、契約の条件として、被保険者になる子供が生まれる前や0歳から15歳など、加入が早めに設定されているケースが多くなっています。

学資保険は、加入が早ければその分安くなる傾向もあります。同じ金額を貯蓄するのでも、早く加入することで、月々の保険料を抑えることができます。そうすることで、子供が大きくなったときに使えるお金にも余裕がでるため、進学や受験の際に金銭的にもゆとりを持ちやすくなります。

妊娠中でも、これから産まれる赤ちゃんの学資保険に加入できるため、育児で忙しくなる前に入っておくと安心です。

>>学資保険を妊娠中に選ぶメリットと学資保険の選び方のコツ

満期の年齢に注意しよう

加入する際には、満期の年齢に注意してください。

おそらく、一番費用が必要な時期は大学受験前から、入学後のケースが多いと思いますが、大学は入学試験もお金がかかります。入試や入学金の支払に利用する予定あれば、11月頃には受け取りを設定していると安心ではないです。

誕生日などで時期が合わないのであれば、18歳満期ではなく17歳満期の受け取りも考慮しましょう。

祝い金をどうするか考えよう

また、学資保険には進学時に受け取れる「祝い金」があります。

祝い金は、満期の分を先に受け取る形になっているので、満期の際の金額が減ることもありますが、祝い金を中学や高校進学時の入学費用に充てられます。

こちらもプランによって「祝い金有りタイプ」「祝い金無しタイプ」があります。祝い金がオプションで外せないプランや、後日付けられるプランなど、どの進学時期の段階でお金をかけるか、考慮する必要があります。

祝い金に関しても支払った分が受け取る分を上回らないか、返戻率についてもよく検討しましょう。

低解約返戻型の死亡保険を利用する方法

教育費用を貯めておく方法として学資保険は非常に役に立ちますが、他の保険を利用する方法もあります。満了時期のある「終身保険」や「長期定期預金」に加入を続けておいて、満期に解約して返戻金を教育費に充てることも1つの方法です。

例えば、保険料の比較的安く設定してある「低解約返戻型」の保険に加入した場合、途中で解約すると返戻金は70％ということに設定されていますが、支払が満了すれば100％に戻るので大きな金額の必要な時期に合わせて満了時期を設定すれば、学資保険のように利用できます。

医療保険について

次に、子供に掛ける保険として医療保険が考えられます。注意したい点は、子供に医療保険が必要かどうかです。子供の医療費は、助成金があるため無料で診察を受けられることが多いためです。

年齢は0歳より中学3年までというケースが各自治体で多く目立ちますが、住んでいる地域によって決まっているためお住まいの自治体に確認が必要です。ただし、これは保険診療に関する部分だけで、保険のきかない実費の検査などは支払いが必要になります。

さらに、考えたくはないことですが、子供のうちに大きな病気をしたり、わんぱくな子なら遊びやスポーツで大きな怪我をする可能性も考えられます。そのような時に入院が必要になった場合、差額のベッド代や食事代、テレビが有料であればテレビ代も必要です。

付き添う家族の交通費や食事代など細かな支出も多く、保険診療外の治療を受けるならばやはり実費になるので、このような時に医療保険が役に立ちます。医療保険には、民間の保険会社の医療保険と共済があります。

共済

例えばこくみん共済ですが、こども型は1,000円や2,000円位の掛け捨てで、入院は1日目、怪我などの通院も一日目からカバーしてくれます。

加えて、一般的に扶養者になりますが、契約者の死亡や重度傷害にも対応しています。ただし、子供型の場合は18歳など一定の年齢に達したら、大人用に再度契約する必要があります。

民間の医療保険

民間の医療保険の場合です。終身医療保険の場合は一生涯の保障が受けられ、保険料は変わらず一定のままなので、若いうちに加入すれば保険料も抑えることができます。

一生支払を続ける「終身払い」と一定の期間や年齢まで支払う「短期払い」のどちらを選ぶかは、よく考える必要があります。商品により契約できる年齢がありますので、一度確認してみましょう。

医療保険付きの学資保険について

学資保険にも、医療保険の付いているものもありますが、医療保険の単体での加入もぜひ選択肢に入れてみてください。

傷害保険

傷害保険も、検討されて良い保険の一つです。

元気一杯にあちこち遊ぶ子供達は、大人に比べると怪我をする頻度が高くなります。子供向け傷害保険は、突発的な事故による怪我などの治療費をカバーします。保険の形態は、親の傷害保険の特約で付ける場合と、子供向け傷害保険としてそれだけで商品になっているケースもあります。

あくまで、特に怪我をカバーする保険ですので、病気の場合は対象になりません。この場合も、自治体によって医療費が無料であれば、加入する必要性があるのか検討する必要があります。子供の性格や、遊び方なども見ながら考慮しましょう。

個人賠償保険

日常生活で他人に怪我をさせた、ものを壊したなど、日頃気を付けていても起こらないとは限りません。

法律の上で賠償責任が発生した時にカバーできる保険です。具体的には買い物でお店の商品を壊した、子供が他の子供に怪我をさせた、飼い犬が人を噛んで怪我をさせたなどです。また、自転車で人に衝突して怪我をさせた場合も利用できます。

保険を掛ける形態では、自動車保険や火災保険、傷害保険や自転車保険の特約になっていることが多いですが、持っているクレジットカードによっては、会員限定の専用保険などもあります。契約者が父親の場合でも、家族も被保険者として対象になる保険も多いので、対象になっているか把握しておきましょう。

他の保険の特約などで重なって加入していないか、一度調べてみましょう。さらに、自転車保険に入るかどうかも考慮する必要がありそうです。

自転車保険

最近耳にすることの多くなった自転車保険です。

小学生から高校生だと交通ルールも詳しくは知らないでしょうし、自転車での事故の話は多いです。平成26年度では、15歳以下の自転車事故は、全国で約18万件も起きています。15歳以下の人口が平成27年4月の時点で約1,600万人ですので、1%以上の確率で自転車事故を起こすことになります。

自転車は軽車両なので交通違反になることもありますし、事故を起こせば民事、刑事で罪に問われてしまいます。もし自転車で歩行者に衝突した場合、脊椎損傷や骨折など思わぬ大怪我をさせてしまう可能性も全くなしな訳ではありません。

こんな時にも保険が使える！

加害者になってしまった場合

相手に怪我をさせてしまったり、物を壊してしまった際には、多額の治療費や賠償金が必要になることもありますが、その場合に個人賠償責任保険が利用できます。

保険会社にもよりますが、特に自動車保険の特約として付加すると示談交渉もしてくれるのでお勧めです。直接相手と交渉をすることは非常に大変です。自動車保険でなくとも、示談交渉の代行のサービス付きもあるので、ぜひ示談のプロに任せられるサービス付きの保険を選びたいところです。

また、自転車保険にも個人賠償責任保険の特約が付けられるプランもあります。

最近では、保険会社は勿論のこと、クレジットカードの保険で、自転車保険のみ単体で用意されている場合もあります。

自分で怪我をしてしまった場合

この場合は、傷害保険が利用できます。

被害者になってしまったとき

子供が一人で被害者になってしまったときに、一人で対応することは難しいでしょう。そのためにも「弁護士費用特約」を自動車保険などの特約として付けておくと安心です。

自転車保険は、自動車保険の特約として付けられることが多いですが、最近は自転車事故のみカバーする保険も出ています。自家用車が無ければ家族皆で入るプランもありますし、一人だけ加入するプランもあり、支払金額は3,500円から10,000円を超えるものまであります。「示談交渉サービス」が付いていたり、個人賠償責任も付いています。

保険のプランによって、内容は意外と違っていますので、よく比較検討しましょう。自動車保険の特約として付けるか、自転車は別にするのか、加入している自動車保険の特約を改めて調べ直すことも重要です。

まとめ

子供を育てるには費用もかかります。保険を掛けておくということは、上手にライフプランを立てることにつながります。

学資保険、医療保険、傷害保険、個人賠償保険、自転車保険などと多くの保険がありますが、親の保険の特約でカバーできるものもありますし、単体で加入したほうがお得な保険もあります。

特約などで重なって加入していないか気を付けるようにしましょう。さらに、その保険が本当に必要かどうか判断することも重要です。子供に保険をかける際には、何年も先のライフプランも考えながら比較検討しましょう。