子供にかかる費用を上手に貯める！貯蓄のコツとは？

子供を授かったその時から、子供の将来について、色々考える機会も増えることでしょう。

特に金銭面で、悩んでいる方もいるのではないでしょうか。世の中の物価も高騰を続け、子供にかかる費用も年々上がっています。少子化ということもあり、ベビーのうちから教育に力を入れる傾向もあり、昔と比較すると塾代などの教育費が、幼いうちから必要になってきています。

子供のためにかかる費用を貯めなくてはと思ってはいても、子供ができたからといって急に給料が上がるわけではありません。今の実生活を見直して、貯金できる額を計算していくしかありません。

そこで今回は、

・子どもにかかる費用を上手に貯蓄するには？
・行政の補助はある？
・保険の見直しは必要？

といった方に、子どもにかかる費用を上手に貯める貯蓄のコツについて、詳しくご紹介していきます。

家族会議を開こう

多くの家庭では、夫婦どちらかが家計を握っており、片方は家計の状況について把握していない場合がほとんどです。

子供にかかる費用の捻出は、家族皆の取り組みが必要です。子供への蓄え、今後の家計プランについて、夫婦や家族間でよく相談してみることから始めましょう。

年間貯蓄額の目標を決めよう

まずは基本的に、月々の収入と支出を計算し、最低貯められる貯金額を出します。それを単純に×12をすると、年間貯蓄額が割り出せます。

ボーナスが年に2回ある場合は、その分を考慮するとさらに正確さを増します。車を所有している家庭は、車検や保険、税金などがありますので、必要な金額を考慮した上で貯金できる金額を計画してみましょう。

高校卒業時期にいくら貯められるか計算しよう

年の貯蓄目標が出れば、その金額掛ける子供の高校卒業までの年数をすれば、大まかな貯蓄可能額を割り出すことができます。

例えば、現在子供が3歳で、月々2万円貯蓄可能、ボーナスはなしとすれば、年間24万円×15(18歳−3歳)＝360万円となります。

これではまったくく話にならないとほとんどの方が思うことでしょう。大学費用などを計算しただけでも、この金額では不十分と感じるはずです。さらに、幼稚園から高校までの授業料などは、生活費から費用を捻出し、この貯金は使わなかった場合の金額となります。

貯蓄計画を作ってみよう

子供が2人、3人と多くなれば、またその分計算が変わってきます。現実問題として、年系譜で予定を作成すると、さらに正確な貯蓄計画が見えてきます。今後の家族プランとして、何年後に二人目誕生(予定)、何年後に車を買い替える300万、家を建てて頭金を500万円、その後のローンが何年でいくらずつか、それによって月々の貯蓄額がどうなるかなどです。

そのような支出を計算していると、どんどん貯蓄可能額が減ってきて、暗い気持ちになってくることもあるでしょう。しかし、多くの人は昇給もあり、ボーナスや給料も上がっていきますので、あまり神経質にならずに大まかな金額を計算してみましょう。

計画に合わせた教育を考えよう

そして、高校卒業までの予定貯蓄額が出れば、それに見合うような教育をしていくということが大切です。

思ったほど貯められそうにない家庭は、学校を私立にするかどうかでかなりの差が出てきますので、幼稚園、小学校といった幼少期から慎重に選ばなくてはいけません。

また、塾などは選択肢によって支払う費用もまちまちですから、費用を抑えることも可能です。反対に、貯蓄に余裕を持てる家庭では、色々選択肢が増えることになります。

節約できるところは今から始めよう

計算をして家計の状況を把握すれば、日々の生活で、電気の付けっ放し、水の出しっぱなしなどの光熱費の削減にも気を配るようになるでしょう。また、贅沢な外食を少し控えようとか、旅行の数を減らそうとか、車を買い替える時にも、ランクを下げようなど、金銭感覚が少しずつ引き締められます。

このような引き締めが、長年貯蓄をする上で、最も影響力があるものなのです。

計算したものは、一覧表でまたすぐ取り出せると理想的です。人は、すぐに忘れてしまうものです。1年に1度くらいは、計算した子供のための貯蓄額と、実際に貯められた額を比較して、家庭内で話をするのが効果的です。

足りない分はみんなの努力で補う

子供にかかる費用が、自分の理想とはまるでかけ離れている場合は、その全てを準備する必要はないと考える方が良いでしょう。

今の時代、現在のお金の価値が約20年後にどう変化しているか分かりません。100円が、50円ほどの価値になっている、可能性もあります。費用がいるようになった時々の財政状況によっては、子供自身の努力が必要な場合があります。

子供にも頑張ってもらう選択肢

特に子供さんが多い場合は、全てを準備するのは不可能です。実際に、多くの学生は奨学金制度を利用していますし、子供自身が自分で働いて稼ぐことも、大きくなれば可能なのです。

成長した際には、準備できる金額を伝えて、それに合うような進路選択をしたり、自身で補ってもらうように、親は伝えることが大切です。遅くとも、高校生になる頃には、しっかり理解できるようになっているでしょう。

共働き

家庭では、自分たちの生活レベルで貯められる、最大限の努力をしてあげるようにします。一番大きく貯蓄につながるのは、やはり働くことです。今まで専業主婦だった人は、可能な限り働くことで貯蓄に回すことができます。

幼稚園に通っている間の数時間でも、働けば収入に繋がります。時給が安くても、働かないよりは断然良いのです。現在お子さんが小さくて働くことができない人も、小学生になれば働きにいくつもりで、日々過ごすことが大切です。世の中には、仕事につながる人付き合いや、資格などがたくさんあります。日頃から、社会に復帰したらどの様な仕事ができるのか、考えておくと良いでしょう。

行政の補助を無駄にしない

日本では、子育てに対する様々な取り組みがなされています。その中でも、貯蓄の助けとなってくれるのが児童手当です。

児童手当は貯蓄に回そう

一般的には0歳から3歳未満は一律15,000円、3歳から小学校終了までの児童のうち、第一子・第二子は10,000円、第三子以降は15,000円。中学生は一律10,000円支給されているものです。所得制限の世帯も特例で月々5,000円支給されており、現在は4ヶ月ごとに、まとめて支給されています。

この児童手当ですが、2人、3人と子供がいると、結構高額な額が振り込まれてくる為、日常の生活費にあててしまったり、ついつい臨時的な事に使用してしまう家庭も少なくありません。

ですが、この児童手当は中学卒業までに平均約200万円もらうことができます。これを貯蓄として貯めていくことができれば、大きな養育資金になります。いつまで制度が続くか分かりませんが、現在の制度が続く限り、しっかり貯蓄にあてていくといいでしょう。

児童手当を貯蓄に回すコツ

貯め方のコツとしては、生活と無関係な口座を作り、そこに児童手当を振り込んでもらう方法です。余裕があるときだけと思っては思うように貯蓄できません。児童手当が振り込まれたら、その金額はないものと思って生活していきましょう。

さらに、1年、2年と額が貯まってきたら、定額預金やスーパー定期に移動し、少しでも利率の良いもので運用することも大切です。

私立幼稚園就学補助制度を利用しよう

児童手当以外の行政の取り組みとして、幼稚園を私立幼稚園に通わせた場合、私立幼稚園就学補助制度があります。入園と同時にお祝い金がもらえたり、幼稚園側を通じて申請することでまとまった金額をもらうことができます。この私立幼稚園就学補助金なども上手に貯蓄に回してみましょう。

医療費の助成金も活用しよう

他に子供が貰えるお金として医療費の助成金がありますが、多くは指定の医療証が発行され、それを医療機関に提示することにより、負担額が軽減されたり、無料となるものです。

この制度も地方自治体により、年齢制限もさまざまで、助成の額や請求方法、支払い方法もまちまちですが、この医療費助成金も貯蓄専用口座を設け、蓄えの一つとすることができます。

金額は決して大きなものではありませんが、長年続くものですので子育て費用に利用してみるといいでしょう。

行政の補助は、子供が少なくなっている昨今、非常に手厚くなっています。行政は国をあげて、子育てしやすい日本を目指しており、地方自治体は、自分の地域に多くの子育て世代に住んでもらうため、ユニークな子育て事業を展開している所もあります。

子育て費用を貯めるには、子供のもらえるいろいろな手当などを使わないことです。

保険の見直しが大切

子育ての費用を貯める上で、もう一つ大きな金額になるのが生命保険です。

何年も前に入ったきりで、結婚や子供が生まれてから見直しをしていない人がいるのではないでしょうか。本来、生命保険は入院や大きな病気になった場合の保障という意味がもちろんありますが、やはり万が一、被保険者に何かあった場合でも、残された家族が生活していけるよう備える役割が大きいといえるでしょう。

まずは、結婚したら見直しを、そして、子供が生まれたら、充分に練り直しする必要があります。

子供の年齢によって必要とされる額も変わってきますので、成長と共に少しずつ保障内容を設定し直していくと良いでしょう。保険への意識は各家庭によって違います。

充分な貯蓄があれば、保険に頼る必要もなくなります。しかし、多くの場合は、子供が小さい上に万が一に備えての資金を準備できていないため、生命保険を利用しています。

生命保険の見直しのコツ

生命保険というのは、実は人生の買い物の中で、かなり高額な買い物になります。あくまで単純計算ですが、月々15000円の保険を20歳から60歳までの40年支払うと720万円にもなります。

生命保険の仕組みをよく理解していないまま、保険契約を交わしている人が多くいますので、子供にかかる費用を考える上で、重要な資金源にもなりうる生命保険を、一度見直してみましょう。

考えるポイントは、今もし被保険者が亡くなった時に、いくらあれば、子供たちが生活していけるかという点です。

もちろん、すべてを生命保険でまかなう必要はありません。遺族に対する、国からの補助制度があります。また、死亡補償額を考えるときに、給料に対してあまりにも保険金が高すぎるのはアンバランスです。保険は、あくまでも保険なのです。現実的な貯蓄や、生活を脅かすような保険にするのでは意味がありません。

高額な死亡補償額になっている場合は、保険会社や保険の仕組みを教えてくれる相談窓口がありますので、一度機会を作ってみましょう。自分の家計状況と共に今一度練り直してみることで、思いもよらぬ貯蓄財源になる可能性があります。

妊娠中から相談しておくことで、産後に育児で忙しくなっても、すぐに保険を切り替えることができます。

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>>保険見直し本舗

学資保険を活用しよう

学資保険は、子供が産まれてから加入するものだと思っている方が、非常に多いですが、実は妊娠中から加入することができます。

しかも、妊娠中から学資保険に加入することで、少しでも月々の負担を抑えることができます。また産後は、ママも多忙を極めることになり、ついつい貯蓄のことは後回しになってしまいがちです。

そういったことから、妊娠中にじっくり選び、加入しておくことで、産後の負担の軽減にもなります。

▼学資保険を選ぶコツは以下の記事で詳しくご紹介しています。
>>学資保険を妊娠中に選ぶメリットと学資保険の選び方のコツ

NISA活用で貯蓄を増やす

現在、銀行の利率では利息も期待がもてません。タンス預金だとどうしても使ってしまうので、仕方なく銀行に預けている状況です。ある程度、まとまった資金が準備できたら、投資する方法で資金を増やすチャレンジをしてみるのも良いでしょう。

NISAってなに？

2014年からNISAという制度がスタートしました。少額投資非課税制度というもので、年間100万円まで非課税投資枠が設定されています。

つまり毎年100万円までの投資金額による、投資信託や株式投資による値上がり益や配当金が、非課税になります。

通常20%もの税金がなくなるのですから、100万の利益があると20万得することになります。2023年までの10年間、毎年新たに100万まで非課税枠が追加されるなど、いろいろな制約はありますが、最大500万までが非課税対象として投資できます。

投資信託を始めよう

NISAで投資をはじめる場合、売買の少ない投資信託で増やすことが大切です。NISAには毎年非課税枠が追加されるといった特徴がありますが、その消費を防ぐことができるのが投資信託です。

投資信託は、投資した株が不調でも運営会社がある程度操作してくれるため、初心者でも簡単に始めることができます。

NISAでは、5年間非課税となりますので、その間に利益を算出することができる値動きの安定しているインデックスファンドなどに投資がおすすめです。

NISA口座は成人一人に付一口座、年間100万円までとなっています。夫婦二人で活用すると、2倍の投資が非課税となりますので、資金作りに大いに役立ちます。

iDeCo（個人型確定拠出年金）の活用

確定拠出年金とは、拠出された掛金が個人ごとに明確に区分され、掛金とその運用収益との合計額をもとに年金給付額が決定される年金制度です。

掛金を企業が拠出する企業型年金と、加入者自身が拠出する個人型年金（iDeCo）がありますが、2007年1月より対象が新たに公務員、専業主婦、企業年金制度がある会社員などに広がり、国民年金加入者はほぼ全員がiDeCoに加入できるようになりました。

iDeCo（個人型確定拠出年金）で節税と将来の蓄えを

iDeCoはひと月最低5000円からの掛け金からはじめることができます。基本的に60歳まで掛け金を引き出すことはできませんが、

・掛け金が全額所得控除
・運用益が非課税
・受け取り時の税制優遇（一時金は退職所得控除、公的年金控除）

というメリットがあります。

ただし、元本割れのリスクがあるため、証券会社や投資先、毎月の掛け金をいくらにするかなど、よく考えて加入する必要があります。

妊娠中から小学校卒業までが貯蓄の勝負

子供にかかる費用の考え方も、千差万別、各家庭によって準備できる金額もさまざまです。

貯蓄の全てを子供にあてられる訳でもなく、自分自身の老後の費用も準備しなくてはいけない世の中になっています。

子供にかかる費用は、妊娠中から、小学校在学中までの12年間ほどが勝負です。中学になると、塾や部活費用、食事に、友好費など、思わぬところでお金がかかるようになってくるため、支出が増えてしまいます。